＊橋本 和也

　オープンシステムはＵＮＩＸを始め、汎用ＯＳと言えるMicrosoft Windows 95/98/NT等が普及し、かつ低価格・高速化したＰＣサーバ／クライアント等の登場により、ワークグループレベルからエンタープライズレベルまで考慮したネットワークを構築するユーザも増えてきた。また、インターネット／イントラネット等も普及して、ネットワークインフラが重要な位置付けとなっている。ここでは、最新ネットワークの技術及びネットワーク動向ついて述べる。

　ネットワーク高速化技術には、I/Fそのものを高速にする高速LAN及びそのI/F毎に高速処理するスイッチング技術、ATMネットワーク等がある。

　従来LANとして、10Mbpsのイーサネット、4/16Mbpsのトークンリング等につけ加えて、100Mbpsのネットワークとして、FDDI・100mイーサネット・100VG-AnyLAN等があるが、更に10倍のパフォーマンスがあるギガビットイーサネットが登場してきた。以下にギガビットイーサネットの概要を述べる。

　100Mイーサネットは1994年頃から登場し、現状では、ギガビットイーサネットが普及し始めている。

　ギガビットイーサネットは、Fig1に示すとおり、従来のイーサネット技術であるIEEE802.3の技術を継承しているため、CSMA/CD・フレーム長・フレームフォーマット等が同じであり、従来のネットワークとの互換性が保証できる（表１を参照）。また、ケーブルもUTPのカテゴリ5と光ファイバーケーブルを利用する。ただし、UTPケーブルのケーブル長は、25m〜100mまでである。また、光ケーブルを利用する場合のケーブル長は、シングルモードファイバーで2km〜5km（最近の製品では10km）まで、マルチモードでFibreChannelの技術を利用して、200m〜550m＋までをサポートする。

　また、コスト面を見た場合、ATMで用いられる622Mbps(OC-12)のポート単価と比べた場合、約1/2〜1/3程度の価格で製品化されているため、安価なバックボーンが構築できる。

　現状、マルチメディアの普及により、ATMネットワークが注目されているが、音声や画像等を考慮するためのRSVP（帯域を予約するプロトコル）と802.1Qの組み合わせ（Qosの実現）及びVLANによる802.1Q/p（Fig2〜3参照）を用いたギガビット対応ルータ・ギガビットスイッチングハブ等により、更に高速で安価なネットワークが構築できる。また、802.3adが標準化されるとポートトランキング等も可能となり、脱 ATM ネットワークに拍車がかかっている。

　ATMネットワークは、LAN/WANを含めた統合のマルチメディアネットワークとして注目されている。

　ATM LAN は、LAN エミュレーションを用いて、安定したネットワークを供給できる段階になり始めた。現状 ATM フォーラムでは、LAN エミュレーション V1.0 が標準化されている。まもなく LAN エミュレーション V2.0 が標準化され、LES （LAN Emulation Server）の二重化、UNI 4.0 対応によるQoS（UBRからABR）をサポートするため、ATM対応のアプリケーションが普及すると予測される。LANエミュレーションは、LES間の通信にルータが必要となる。今後、標準化されてサポートするPNNI或いは MPOA (Multi Protocol over ATM)といったマルチプロトコル対応の ATM ネットワークが期待される。

　参考までに、FIG4 にギガビットと ATM の比較を示すが、これら最新ネットワークは対立するものではなく、ニーズにより使い分けて共存共栄するネットワークである。

　前項でも述べたとおり、ギガピットイーサネットにより、 ATM LAN は今後伸び悩むと予測されるが、WAN の世界では ATM が中心となるだろう。

　また、ランニングコストを下げることも重要なポイントであり、最近では WAN 回線を ATM メガリンクサービスに切り替えるユーザも増えている。また、インターネットの世界でも WDM（Wavelength Division Multiplexing）装置により、テラビットクラス以上へ切り替え、安価で高速なネットワークを提供されるだろう。（Fig5参照）

今後は、企業内ネットワークでもこの WDM 装置を用いて、高速バックボーンを構築する或いはインターネットを利用して WAN を高速化するケースが増えると予測される。

　現状はフレームリレー・ATM 等を用いて、音声・画像・データを統合するケースも多くなっているが、VOIP 等の登場により、音声も IP 接続が可能となるため、Layer4 スイッチング技術等を用いて、マルチメディア（音声・画像・データ等）の統合ネットワーク構築を安価でかつ容易に構築可能となるだろう。（Fig6参照）